新築戸建ての「コストパフォーマンス」とは？　住宅のコスパについて解説！

新築戸建ての費用とコスパの概要

新築戸建ての費用は、それぞれの地域の地価や土地の有無、間取り、仕様などさまざまな要因によって変動します。コストパフォーマンス（コスパ）を重視する際は、以下ご紹介する要素を総合的に検討しましょう。

新築戸建ての一般的な相場

引用元：https://www.sbs-mhc.co.jp/column/moneyplan/221101/

建物の価格は3,000万～4,000万円前後が目安

新築一戸建てや注文住宅を新しく建築する場合、土地をすでに持っていて、土地代が不要な場合、全国平均では3,299万円（2021年度）になります。

土地をまだ持たれておらず、土地を購入して建てた場合では、全国平均は5,122万円（2021年度）というデータがあります。

そのため、建物の価格は、3000〜4000万円の価格帯が一般的な相場と言えます。

では、新築戸建てのコスパを良くするには何が必要なのか。各種費用を抑えるために知っておきたい、価格に大きく影響する要素を見ていきましょう。

＜住宅価格に影響する主な要素＞

1.土地の広さ・立地

まず、新築戸建てを検討するうえで、価格の変動に一番影響するのが、土地代になります。

駅近や都心に近いエリアなど人気のある場所や立地のいい場所は必然的に土地価格が高くなります。また、同じ市内や同じ地区においても、学区や環境で土地価格に大きく差が出ます。

コストを抑え、コスパを考えるにあたり、土地の選択は非常に重要な要素になります。

2.建物の大きさ・構造

土地代についで、新築戸建ての価格に大きく影響する要素は、「建物の大きさ」になります。土地の面積や坪数に応じた「坪単価」はみなさんも聞かれたことがあると思いますが、建物の延床面積に応じた「坪単価」という指標もあるのをご存知ですか？

坪数が多いほど価格はアップします。延床面積が30坪の場合と、40坪の場合では、もちろん価格が異なります。

また、建物の構造においても価格差があります。木造にするか鉄骨造にするか。平屋、2階建て、3階建て、などで工事費も変動します。また、耐震性能を上げた構造にすることで価格が高くなることもあります。

3.仕様・設備のグレード

次に、住まいの設備のグレードや仕様によっても価格変動に大きな影響がでます。

例えば、キッチン・バス・トイレなどの設備で数百万の差が出ることもあります。

また、太陽光パネルを設置したり、全館空調のシステムなどを導入したりすれば、必然的にコストアップしてしまいます。ハウスメーカーによっては、標準仕様や標準設備で十分事足りることもありますので、住宅の設備や仕様をよく比較して、本当に必要なものとそうでないものをしっかりと見極めることも大事な要素になります。

4.外構・付帯工事費

以外とご存知ない方も多くいらっしゃいますが、住宅の価格に影響を及ぼすものとして、外構や住宅に付帯する工事費用があります。

きれいに整備されたお庭や駐車場、玄関ポーチなどはほとんどの場合、「外構費用」として費用が発生しており、オプションというケースがほとんどです。最初から外構込み込みの値段ではありません。

駐車場の設置、お庭やガーデンテラスなどの造成、玄関ポーチ、フェンスなどの費用も別途必要になります。（平均100万～500万円）

5.諸費用

その他、住宅建築検討者の初期の方が知らない費用でいうと、登記費用、ローン手数料、火災保険などの「必要な諸費用」というものがあります。申し込みから引き渡し後までにかかる諸費用を合計すると、物件価格の3～10％前後が一般的と言われています。（約100万～300万円）

諸費用とは土地の購入や建物の建築以外にかかる費用のことです。諸費用として挙げられるのは、不動産取得税、印紙税や登録免許税などの税金、登記費用、住宅ローンの手続き費用、各種手数料、引越し費用などがあります。この諸費用は、住宅ローンなどの資金調達方法や頭金の金額、仮住まいをするかしないかなどにより、金額は異なってきます。

土地代が高い地域では、住まいに求める優先順位を整理して予算配分を行うことがポイント

住宅価格に影響する主な要素として先程お伝えした「土地の価格」ですが、どうしても購入したい土地が、都心エリアや人気エリアのような土地代が高い地域の場合、住まいに求める優先順位を整理することで、コストパフォーマンスを考慮することができます。例えば、二階建てではなく、平屋建築にすることで建築費用を抑えたり、無駄のないコンパクトな住宅構造や暮らし方にしたりすることが、コスパの良さに繋がります。

ご自身やご家族の理想と予算をしっかりと話し合い、整理することで、コスパの良い予算配分をすることができるかもしれません。

建売住宅と注文住宅の違い

建売住宅

そもそも、“新築”と聞いたときにピンとくるのは、新築マンションか新築一戸建てだと思います。その新築一戸建ての中でも、さらに分かれるのが“建売”と“注文住宅”になります。そして、この２つの大きな違いというのは、すでにお家が「建っているか」「建っていないか」になります。つまり、建売というのは、あらかじめ決まった土地にお家を建てて、その建っているお家を販売する。建っているものを売る。建売。ということになります。ですので必然的に、建売というのは土地も間取りも設計も設備もすべてメーカーにより決められているお家ということになります。

また、まとまった土地を数区画に分けた「分譲地」に建てられる物件を「分譲住宅」と呼びます。分譲住宅も建築が済み、購入できる状態で販売されることが多いため、建売住宅と同じような意味合いで使われることが多くあります。建築が済んでいない状態のときに販売に出されるケースもあり、その場合は「条件付き宅地（分譲地）」と呼ばれ、その宅地を購入した場合は、建物（上モノ）を建築する会社が選べず指定の会社で建築するという条件が付きます。

すでに建築が済んでいる建売住宅は、購入前に実際に建っている物件を見学できるため、入居後の生活をイメージしやすいというメリットがあります。

また、間取りや部材を規格化して仕入れ値を抑えることが可能で、まとめて施工することでコストダウンをすることもできます。そのため、特別こだわりがなく、ある程度規格や間取り、仕様が決まっていても問題ないという方は、建売住宅は非常にコスパもよくおすすめになります。

注文住宅

注文住宅とは、その名の通り注文してから新築する一戸建て住宅のことを指し、フルオーダー、オーダー住宅になります。土地を持っていない場合には、土地探しからのスタートになります。

注文住宅というのは、自分の好きな土地に、自分の好きなテイストで、自分の好きなように、自由に設計できることが大きなポイントになります。例えば、お子様の成長に合わせた間取りにしたり、ご主人の趣味の部屋を作ったり、奥様好みの家事効率を考えたキッチンにしたり。ご家族の嗜好や趣きに合わせた、たった一組のご家族の“注文”を形にするのが、注文住宅の最大のメリットになります。

デザインや間取りに関して施主の意向が大きく反映でき、家を注文してから出来上がるまでの過程も楽しめるマイホームの建て方になります。間取りや構造を自由にゼロから選べるのはもちろんのこと、建築現場を確認しながら家づくりができるので、住まいを造る職人（大工さん）が見える安心感も注文住宅のメリットと言えます。その一方で、ゼロから注文して建築するため時間と労力が必要になります。

また、注文住宅の場合でも、先にご紹介したような価格変動が大きくなる要素を工夫することで、コストダウンも可能なケースもあります。

コストパフォーマンスを重視する際のポイント

ここまで、新築一戸建てや注文住宅を建てる際の「コストパフォーマンス」についてお話をしてきましたが、ここからは、そのコストパフォーマンスを重視する際に注意しておきたいことや検討が必要なポイントについて解説します。

ハウスメーカーの選び方

コストパフォーマンスの良い住宅を選ぶためには、まずはどのメーカーに依頼すべきなのか、というハウスメーカー選びも重要なポイントになります。現在は、非常に多くのハウスメーカーがあり、どのハウスメーカーもとても優秀な住宅を建築しており、その価格帯や得意分野もとても様々です。地震に強い構造のハウスメーカー。自然素材や木のぬくもりが感じられる仕様のハウスメーカー。平屋づくりが得意なハウスメーカー。ホテルライクのような高級なつくりが得意なハウスメーカー。など、ハウスメーカーによって得意とするものやコストパフォーマンスの高い分野が違うケースもあります。

過去の施工実績や実際に建築された住まいを見学、また評判なども確認することで、多くのハウスメーカーを比較してみましょう。

変形敷地を選ぶメリット

コスパの良い住宅にするためのポイントとして、「変形地」を選択する。ということがあります。変形地とは、いびつな形をした土地のことです。一般的な分譲地は、四角く区切られた正方形や長方形の土地ですが、周辺状況などによって変則的な形をした土地も存在します。変形地には、三角形や台形、五角形などの他、通路の伸びた旗竿地や細長い土地があります。また、道路側の間口が狭く、奥行きのあるうなぎの寝床と呼ばれる土地や、斜面や段差のある土地なども含まれます。

そして変形敷地は、敷地形状が整っていない分、土地代が抑えられる可能性があります。

変形地は、一般的な長方形の土地に比べて低価格で販売されます。南側に面した長方形の土地が人気で、変形地は売れにくい傾向があるため、同じエリアでも変形地の方が安く購入することが可能です。立地が良くて人気のエリアであっても、変形地であれば同じ面積の土地に比べて低価格で手に入れられる可能性があります。

また変形地の場合、土地代が安く、資産価値が低いことから固定資産税を抑えられることもあります。

建築プランの自由度は下がりますが、コストダウンを優先したい場合は選択肢に十分入ります。土地の購入費用を抑えて、浮いた費用を建築費に充てることができます。

土地・建築費用の上限を伝える

賃貸物件に住まれたことがある方は、一度は経験したことがあるかもしれませんが。希望の家賃より少し高い家賃の家を選んでしまった。という経験はないでしょうか？

新築一戸建てや注文住宅の建築においてもありがちなのが、予算を上回ってしまうケースです。そのため、コストパフォーマンスを上げるためには、初期段階で予算上限を明確にすることがとても大事になります。そして、その予算上限を依頼する会社や担当者に明確に提示しておきましょう。

そうすることで、無理のない範囲でプランや仕様を選択でき、またその他の調整もしやすくなります。結果、無駄のない選択が可能になり、コストパフォーマンスにつながります。

住まいへの要望に優先順位をつける

住まいへの要望を明確にすることは、コストパフォーマンスを重視するうえで、とても大事なポイントになります。「ウッドデッキのあるお庭がほしい」「天井高の広々リビング空間をつくりたい」「家事動線を工夫したキッチンがほしい」など、ご家族の中でも様々な要望が必ず出てきます。そのすべてを叶えるとなると、非常に価格が高くなるケースがあり、とても広い土地の購入と建物づくりが必要になるかもしれません。

もちろん十分な予算を確保できる方は問題ないでしょうが、コストパフォーマンスを重視したい場合には、「絶対に譲れない要素」と「妥協できる要素」を整理することをおすすめします。これは、コスト調整をスムーズに進めるための重要なポイントになります。そして、集まった譲れない要素の中でも優先順位を決めておきましょう。

住まいの要望を整理することは、コストパフォーマンスの良い住宅づくりの第一歩目とも言えます。

新築ならではの補助金制度の活用

引用元：https://www.mlit.go.jp/common/001500192.pdf

現在、日本では、地球温暖化対策として、高性能な住宅の普及を後押ししており、補助金制度を充実させています。

新築住宅向けの補助金は、省エネ性能の高い住宅やZEH（ゼッチ）と呼ばれる次世代型のスマートハウスなど、要件を満たすと補助金対象になるケースがあります。

省エネ性能の高い住宅は、初期費用は高くなりがちですが、光熱費を大幅に削減することができ、長い目で見たときに長期的なコストを抑え、非常にコストパフォーマンスが高くなるということもあります。

2025年度には新しく「子育てグリーン住宅支援事業」が創設されます。高い省エネ性能を有する住宅の新築に対して、最大160万円の補助金が交付されます。

省エネ住宅や住宅ローン減税なども含め、最新の制度をチェックしておきましょう。

まとめ

さて今回の記事では「住宅のコストパフォーマンス」についてご紹介してまいりましたが、いかがでしたでしょうか？

住宅づくりにおける「コストパフォーマンス」を考える上でのポイント、

・土地選び

・建物の大きさ

・設備、仕様などのグレード

・外構や付帯する工事費用

などについて解説してまいりました。

これから住宅の購入や建築を検討されている方は、是非こちらの記事を見て、お家づくりを進めてみてください。

きっと家づくりのお役に立てる工夫を学ぶことができると思います。

今後の家づくりの参考にされてみてください。

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